価格と価値およびその剰余についての気付き

ちょっとしたひらめきというか気付きがあったのでメモしたい。

 労働価値という概念ではモノと金が社会の関係性のなかで交換されていく過程でさまざまな社会関係を経るという物象化において人が資本に疎外される様をマルクスは哲学した。ケインズはそれを需要供給曲線としてシンプルに法則化しているがそこに社会関係と格差問題の視点は介在しない。弁証法すべきか。

価格と価値およびその剰余について

商品の価格は一般の経済学では需要供給曲線によって決まるとされている。社会経済学では使用価値と交換価値があるとされ剰余価値が付随している。どちらの経済学も関係なく、労働者の観点から価格と剰余価値を見出すことはできないだろうか？

個人的な発想だが、その社会で健康的で文化的な生活をするために必要な最低賃金と技術的かつ生存権に基づいた社会的な労働生産性から最低価格を設定し、需要供給曲線においてその価格よりも上に価格設定するという条件を付与した場合、より正確な価格を導き出せるのではないか？

それを前提に最低賃金より高めの一般賃金の目安をつくっておき、それに基づきその時点での一般賃金と生産力の関係において生産性を算出すれば労働側からの価格が決まるが、それにより市場価格に対しての剰余価値を浮き上がらせることができるかもしれない。それが可能なら、新たな形での法人税制もつくることができるだろう。（のちにメモの分かり難いところを加筆訂正）

#剰余価値

ということなのだけれど、経済学というものにはリーマンショックのあとに少しかじっただけの知識しかないので何ともいえないが、発想としてはわりといいのではないかと感じた。

※補足

（アイデア：法人に強めの規制を入れて従業員数あたりの法人税の額に応じて規制を緩和してあげたら法人が脱税をしなくなる。すると公は教育福祉等のための税収が増えて公益サービスが活性化し、法人税が払えない企業は規制に縛られるため撤退するが政府は税収が多いのでその従業員の再教育も企業再生もしやすくなる。）

個人的には金融緩和が異次元レベルで続いているので、金あまり状態の金融市場に何らかの課税をすることの方が、負担感も少ないし税収も多いから、そういったものを優先すべきとは考えている。

課税のことを考えたのは、福祉国家を志向した場合、教育医療福祉の無償化が可能になるには税収を増やす必要があり、その場合は金があまって滞っているところから必要なところに分配することが望ましいからだ。